エンジニアが海外で働くための方法とは

エンジニアが海外で働くための方法として、一般的にイメージされるのは現地企業に入社することではないでしょうか。しかし、現地企業に入ることだけが唯一の方法ではありません。 ここでは、エンジニアが海外で働くための3つの方法をご紹介します。

国内企業で採用後に海外支社へ出向する

まずは、日系企業で海外支社に駐在員として海外勤務する方法です。今回取り上げた方法の中では比較的難易度が低いです。 企業によって、海外赴任できる条件やコースは異なりますが、若手社員であれば「海外トレーニー制度」や「長期海外出張」等のグローバル人材の育成のために作られた制度を活用すれば、若い年齢で海外へ赴任することが可能です。 これらは人材育成を目的としているため、ITスキルや語学力が本来求められるスキルに達していなくても海外拠点に異動するチャンスがあります。企業によってはTOEICのスコアや資格の取得が異動の条件になっている場合もあります。 また中堅社員以上の方も、日本で実績を積んだ後に海外赴任するケースがあります。企業によって業務内容は異なりますが、現地でのシステムの企画や開発作業、プロジェクトマネジメント業務、日本との調整等が主な業務です。 なお、いずれも駐在員という立場となるので、海外での滞在期間が限定されます。より長期の滞在や海外移住を希望される場合は別の手段を取る必要があります。

海外での現地採用

次にご紹介するのは、現地の企業に直接現地採用される方法です。現地採用を実現するには一定以上の語学力と実践経験が必要です。また、国によっては就労ビザの関係上、学位の取得が必要となる場合もあります。 語学力の面では世界共通語とされる英語のスキルが重要です。海外で働く上で最低限必要な英語力の目安はTOEIC730点以上です。TOEICスコアはあくまでも英語力を測る目安であり、現地企業からTOEICスコアを求められることは稀です。海外ドラマを字幕なしで理解できる英語力があれば、現地での仕事も支障なくこなせるでしょう。 実務経験は、就労ビザの取得条件のひとつです。また、実務をこなすうえでも即戦力として働けるレベルの技術力や経験が要求されます。一般的に実務経験は1～3年程度必要です。 現地採用のプロセスは「履歴書・レジュメの作成」→「応募」→「面接」→「内定」の手順に沿って行われます。 まず、一般的には海外企業の転職を取り扱っている転職サイトで求人を探します。そして、英文レジュメや職務経歴書を用意して希望する企業に応募します。 面接は対面またはリモートで行われます。対面での面接の場合は現地で行われます。通常は2回程度の面接が行われます。 無事に選考を通過すると、内定をもらいます。なお、海外で働くには就労ビザが必要です。国によってビザの取得方法は異なりますが、雇用主が決まらないと就労ビザの申請はできませんのでご注意ください。

海外に住みながらフリーランスエンジニアとして働く

3つ目は、海外に住みながらフリーランスエンジニアとして働く方法です。 仕事の受注方法は、クラウドソーシング等で仕事を受注し業務委託契約を結ぶことが一般的で、求められるスキルは案件により異なります。日本企業の案件のみ受注すれば、海外に住みながら日本語のみで仕事をすることも可能です。 しかし、フリーランスとして海外で長期間働くには滞在国のビザを取得する必要があります。観光ビザやビザなしの状態だと不法就労となる可能性があります。 フリーランスとしてビザを取得して海外で働くためには2つの方法があります。 1つ目はノマドビザを取得する方法です。例えばエストニアにはデジタルノマドビザという制度があり、月3,500ユーロ以上の所得があれば、フリーランスでもデジタルノマドビザが取得できます。その際、自国から仕事を受注し、自国の預金口座宛に報酬を得る必要があります。また、グレーゾーンではありますが観光ビザや留学ビザを保有しながらフリーランスで仕事をしている方もいます。 2つ目はフリーランスビザを取得する方法です。ヨーロッパではドイツ、オランダ、エストニアなどにフリーランスビザの制度があります。例えばオランダではフリーランスビザ の取得条件は就労ビザよりも緩く、何らかの事業を現地で行い、4,500ユーロ以上の金額を現地の銀行に預けることで2年間の滞在が可能です。

エンジニアが海外就職・転職する3つのメリットとは

ここでは、エンジニアが海外で働く3つのメリットをご紹介します。

日本よりも年収が高くなる可能性がある

特にアメリカではエンジニアの平均給与高く、経済産業省のデータによると、日本のエンジニアの平均年収は500万円～600万円であるのに対し、アメリカのエンジニアの平均年収は1,000万円～1,150万円です。 海外におけるエンジニアの地位は日本と比べて高く、そこから生じる年収の違いにより、海外の方が日本と比べて多額の収入を得やすい構造になっています。

高い技術力が身につけられる

世界からエンジニアが集まる場所には必然的に優秀な人材が集まります。例えば、GoogleやMicrosoftといった世界的IT企業の開発拠点が海外に存在しますし、シリコンバレーには大きな資金を調達するベンチャー企業があるため、優秀なプログラマーはそれらの企業にたくさん集まります。 そのため、日本のエンジニア生活に閉塞感を感じ、更なる技術力向上を図りたいのであれば、海外を目指すという選択肢もあります。

残業が少ない

日本の労働環境は、納期を重要視しているところが多く、残業や休日出勤してでも納期に間に合わせる傾向があります。しかし、海外では成果物の品質を重視しており、残業による品質の低下を嫌う傾向があります。 また、日本では他の社員が残業していると帰りづらいという風潮がありますが、海外ではそのようなことは少なく、自分の仕事が終われば帰ります。それは、海外では個人の職務や業務範囲が明確になっていることが理由のひとつです。

エンジニアの海外就職・転職のデメリットとは

エンジニアが海外で働くことには、メリットだけではなくデメリットも存在します。ここでは、海外で働くデメリットをご紹介します。

解雇になるリスクが高い

海外の現地企業に入社した場合、日本よりも解雇になるリスクが高いです。海外は日本よりも解雇規制が緩い場合が多いため、求められる成果を挙げられない場合は容赦なく解雇されるリスクがあります。 また、解雇を宣告されると保有していた就労ビザを更新できなくなるため、期限内に就労ビザのスポンサーをしてくれる次の職場を見つけないと、国外退去しなければなりません。例えば、アメリカの専門職向けの「H-1B」ビザの場合、解雇されてから60日以内に新たな会社から申請が必要です。

言語や文化の壁がある

海外で働く場合、母国語でない言語で会話することになるため、細かいニュアンスを伝えることが困難で、仕事にも支障をきたす可能性があります。 また、文化の違いによりストレスがかかることも考えられます。毎日現地の食事を取ることがストレスになる可能性もあります。日本食を日常的に食べたい場合は、日本人が多く暮らしている地域に住むことをおすすめします。ドイツのデュッセルドルフやアメリカのロサンゼルスなど、日系企業の進出が活発な地域には多く日本人が駐在することから、日本食を取り扱ったスーパーやレストランが多く存在します。

公的医療保険制度が整っていないことによる医療費の負担

海外では、日本のような国民皆保険制度とよばれる公的医療保険制度が整っている国が少ないです。特にアメリカでは皆保険制度がないため、不慮の事故や怪我をした場合に医療費を自己負担しないといけないため、多額の請求が来ることがあります。

海外で活躍できるバイリンガルエンジニアのためのスカウトサービス

エンジニアは営業や人事などといった職種と比べると比較的海外で仕事をすることが容易な職種です。しかし、いきなり海外で働くのは簡単ではありません。まずは、日本企業であなたの語学力とプログラミングなどのITスキルを活かした仕事をしてみませんか？ BILINGUAL TECHは、バイリンガルエンジニアとそれらの人材を求める企業をつなぐプラットフォームです。プロフィールを登録すると、企業からスカウトが届きます。BILINGUAL TECHのアプリ上でコミュニケーションを取り、企業に興味があれば実際に会ってみたり、オンライン面談等で気軽に話を聞いたりすることができるサービスです。バイリンガルエンジニアとしてBILINGUAL TECHをご活用ください。

BILINGUAL TECHに登録する

※参考文献

IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果

https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/daiyoji_sangyo_skill/pdf/001_s02_00.pdf